転職歴や勤続年数は住宅ローン審査に影響する?

転職歴や勤続年数は住宅ローン審査に影響する? - 住まいのイロハ

転職歴や勤続年数は審査にどう影響する?

 

転職歴の多い方や、勤続年数が短い方は、それらがネックとなって住宅ローン審査に
落ちてしまうことが最大の不安なのではないでしょうか。

 

そこで当ページでは、転職歴や勤続年数が住宅ローン審査にどう影響するのか?
といった点について詳しくご紹介したいと思います。

 

 

 

 

1: 転職歴は住宅ローン審査でどうチェックされる?

 

一昔前は、住宅ローン審査では「勤続年数」が重要視されていました。
というのも、その時代の日本では転職がまだ一般的でなく、勤続年数が長いほど
年功序列による賃金増加によって、安定的に住宅ローンの利息が支払われると
考えられていた為です。

 

しかし、近年では転職活動が普及したことで、勤続年数が数ヶ月であったとしても
融資可能と判断する金融機関は多くなってきています。但し、転職がマイナスと
見なされにくくなったと言えど、それは転職理由などに左右されます。

 

転職歴でチェックされる3点

 

転職歴のある人は、金融機関の定めたフォーマットによる履歴書を提出する場合が
多く、その履歴書の各項目が審査でチェックされます。転職回数が多かったり、
勤続年数が短い方でも問題なし!と見なされるポイントは次の3つです。

 

<転職歴でチェックされる3点>

  • 転職理由
  • 仕事内容
  • 年収

 

転職理由

基本的に、転職理由は「キャリアアップ」といったポジティブな理由が望ましく、
「前職がキツかった」「仕事が合わなかった」「体を壊した」といったマイナスの
ネガティブな理由はマイナス評価となります。融資する銀行側としては、
利息を安定的かつ長期的に支払ってもらいたい為「また同じような理由で
辞めてしまうのではないか?」と考えられてしまうと、融資額を減らされたり
もしくは融資を断られてしまいます。

 

ウソをつくのはいけませんが、少しでも転職に至った前向きな理由を見つけて
申告することをおすすめします。

 

仕事内容

仕事内容は、これまで携わってきた仕事内容が一貫していることが重要です。
転職回数が多かったとしても、同じ仕事内容でキャリアアップの為の転職で
あるならば、勤続年数はあまり重要視されません。

 

また、専門職の場合は、その職業についてからの通算年数を勤続年数の
代わりとして見なすケースも多いです。例えば、弁護士、公認会計士、
司法書士、税理士、行政書士、医者といった国家資格が必要となる
職業などが代表的です。

 

年収

年収に関しては、意外にチェックする優先度としては最後になります。
また、金融機関によっては、履歴書に記入しないケースもあるようです。
理想としては、キャリアアップ目的の転職であれば、転職先の年収も
右肩上がりになるのが理想ですが、転職目的が別にあるのであれば
マイナスに取られることはありません。

 

例えば、給与体系が毎年大幅に変動するような「年棒制」から、
勤続年数に比例して給与がアップして、かつ退職金も付いてくる
「月給制」を希望して転職したのでれば、それは納得がいきます。

 

キャリアアップ目的で転職を繰り返した後、「安定性」を求め転職する方も
多くいる為、「転職回数が多いからダメ!」「年収が下がったからダメ!」と
一律に切り捨てられることは殆どありません。

2: 転職のタイミングに注意!審査通過後の盲点

 

「転職直後で住宅ローン審査に通るかどうか?」といった点がよく問題になりますが、
住宅ローン審査に通過した後の転職にも注意しなければなりません。

 

新築マンションでよく見られるトラブル

新築マンションなどは、契約から引き渡しまでに1〜2年かかる場合も多いですが
引き渡し直前で転職してしまうと、それが原因でトラブルになることがあります。
というのも、住宅ローン審査は、あくまで住宅ローン申込み時に申告した会社に
勤めていることを前提として承認が下りています。ですから、審査通過後に転職し、
勤務先が変わってしまうと審査した内容が大きく異なってしまいます。

 

そのような場合、再審査が必要になりますが、不動産売買契約では引き渡し期日が
定められており、期日までに引き渡しが完了しないと、契約違反となります。
契約違反となると、最悪の場合、違約金や遅延損害金などが発生するケースも
ありますので注意が必要です。

 

ローン特約は適用されない

不動産を購入する際、契約後に住宅ローン審査を受けて万が一通らなかった場合
契約を無償解除できるという「ローン特約」がありますが、上記の転職によるトラブル
のケースには適用されません。というのも、住宅ローン審査通過後に、本人都合に
よって転職したのであれば、それは完全に自己都合によって生じた問題だからです。

 

もし再審査でローン承認が下りなかったとしても、ローン特約は適用できませんので
住宅ローン審査に通過して安心したからといって、即転職することはやめましょう。
転職を考えているのであれば、引き渡しが完了した後に行うのが鉄則です。

 

MEMO

<融資前の転職は必ずバレる!?>
「転職しても黙っていればバレるはずない!」と考えている方もいるようですが、
金融機関によっては融資実行直前に勤務先に電話して在籍確認を行う為
基本的には転職した事実はバレると考えておきましょう。

3: 転職直後の会社員におススメの銀行は?

 

従来から、都市銀行は住宅ローン審査が大変厳しく、今だに勤続年数や転職回数も
重要視していることから、転職歴のある方には審査通過が難しい傾向があります。

 

一方、ここ数年でネットバンクやモーゲージバンク等の、住宅ローン審査を柔軟に対応
してくれる銀行が増えてきたこともあり、転職歴の多い方や勤続年数の短い方であっても
住宅ローン審査に申込みやすい時代になりつつあります。

 

基本的に、都市銀行や地方銀行などの店舗型で住宅ローンを販売している銀行は、
今まで通り審査基準も厳しい傾向にありますが、インターネット主体で住宅ローンを
販売している銀行は、審査が柔軟な印象を受けます。

 

ですから、もしネームバリューや対面販売に特段こだわりがなければ、無店舗型の
ネットバンクやモーゲージバンクなどを検討することをオススメします。無店舗型の
銀行の住宅ローンプランは金利で都市銀行に負けていませんし、保証内容も
充実しているモノも多い為、検討する価値があります。

 

MEMO

<フラット35の検討もアリ!>
転職したばかりで、すぐに住宅ローンを組みたい方はフラット35も検討しましょう。
フラット35は、都市銀行等に比べると融資を受けられる可能性は高く、
転職後すぐに申込むことも可能となっています。2018年現在、フラット35は
超低金利をキープしていますので長期固定金利を考えている方におススメです。

4: 不安な場合は住宅ローンの専門家に相談を

 

住宅ローン借り換え時の審査では、転職歴や勤続年数だけでなく、
多面的に評価されることを押さえておく必要があります。
住宅ローンの借り換え審査に通過するかどうかを、自身で判断
するのは労力と時間がかかりますし確実ではありません。

 

そこで、住宅ローンの専門家(モーゲージスペシャリスト)に、借り換えが可能か
どうかを客観的に分析してもらうことをオススメします。保険の窓口のように、
中立的な立場からアドバイスをもらえることに加え、借り換えによる削減額も
分かるので非常に有益です。

 

相談無料となっていますので、一度検討してみてはいかがでしょうか。

 

5: まとめ

 

いかがでしたでしょうか。

 

当サイト管理人は、転職2ヵ月後に都市銀行の住宅ローン審査を受けましたが
あえなく落ちてしまった為に、ネットバンクの住宅ローンに申込み審査に通過しました。

 

転職歴があったとしても人によって住宅ローンを借りられる銀行は多くあるはずなので、
諦めずに比較してみてください。一番確実なのは、各銀行の住宅ローンプランを
熟知している専門家に相談してしまうことだと思います。

 

ぜひ、住宅ローンの借り換えを成功させてください!(^ ^)

 

【参考】住宅ローンの店舗相談 「SBIマネープラザ」

SBIマネープラザとは、住信SBIネット銀行が運営する住宅ローンの店舗型窓口です。
通常、ネット銀行では対面による住宅ローンの相談&申込みは対応していませんが
住信SBIネット銀行では全国に実店舗の窓口を設置しており、店舗スタッフと対面で
住宅ローンに関する相談をすることができます。

 

「ネット銀行の金利の低さは魅力だけど、相手の顔が見えないから不安」という方には
嬉しいサービスです。特に、住信SBIネット銀行は「低金利・充実保障・手数料なし」
という3つの大きな強みがあるので、ぜひ検討してみてはいかがでしょうか。

 

>SBIマネープラザの3つの強みとは?

 

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